2007年8月6日(月)「しんぶん赤旗」
温暖化 最新の研究は
専門家ら集い「進行抑えられる」
「地球温暖化の影響がすべての大陸、ほとんどの海洋で表れている。研究者は気温上昇を二度以下に抑えないとたいへんなことになると危機感を持っている」―。地球温暖化問題の最新の研究成果を紹介する気候講演会（主催・気象庁など）が五日、東京都千代田区の科学技術館で開かれ、国立環境研究所の専門家らが温暖化の深刻な影響にあらためて警鐘を鳴らしました。温暖化の進行にストップをかけるため温室効果ガス削減と石油・石炭依存からの脱却を強調しました。
ことし四月に公表されたＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル）の第四次評価報告（第二作業部会）の作成に参加した国立環境研究所の原沢英夫・社会環境システム研究領域長は、気温上昇を産業革命前に比べて二度以下に抑えることが必要だと強調し、各地の温暖化の影響を詳しく紹介。気温上昇を二度以下に抑えないと、沿岸域で洪水被害人口が数百万人増加したり、サンゴの白化など海の異変や陸域の生き物の絶滅、農業・食料や水資源にも深刻な影響が出たりすると指摘しました。
原沢氏は、今後、温室効果ガスを京都議定書の目標よりもさらに大幅に削減することが必要だと訴えました。
気象庁の里田弘志温暖化対策調整官は「気候温暖化を疑う余地はない」と最新の研究成果を紹介しました。世界の専門家による最先端の科学的研究を集めたＩＰＣＣ第四次評価報告について「今後の社会・経済的な構造の選び方によって、今世紀後半の地球温暖化の進行を大きく抑えることができることも示された。（地球の）未来は、私たちが変えることができる」と強調しました。
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