2008年8月16日(土)「しんぶん赤旗」
製造業の原材料物価急騰
石油業７割・鉄鋼業４割増
日銀調査
製造業で生産につかわれる原材料、燃料などの価格を集計した投入物価指数が急上昇しています。一年前と比べ、石油・石炭製品製造業は七割、鉄鋼業は四割上昇しました。日銀が十四日発表した七月の製造業部門別投入・産出物価指数（二〇〇〇年平均＝一〇〇）で分かりました。
それによると、投入物価指数は製造業総合で一四〇・〇と前年同月比１５・３％上昇しました。うち、輸入品は二五〇・五と３５・０％上昇しています。
投入物価指数を製造業の部門別にみると、一年前と比べ最も上昇したのが石油・石炭製品の業界で６９・５％増でした。次いで鉄鋼４０・６％増、化学製品１７・６％増、金属製品１５・７％増、窯業・土石製品１４・６％増、食料品１１・５％増。原油、鉄鉱石、穀物などの高騰が反映しています。
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一方、製造業の各部門が生産した製品の価格を集計した産出物価指数は、総合で一一五・三と前年同月比７・８％上昇しました。部門別では、石油・石炭製品が４７・６％増、鉄鋼が２８・８％増でした。
仕入れ価格をどれだけ販売価格に転嫁できたかを示す交易条件指数は、比較可能な一九九〇年以降で最低の八一・二となりました。販売価格への転嫁が進んでいる業界でも、それを上回る急激な仕入れ価格の上昇が起きていることが分かります。
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